8月の末からパンドラの箱を開けたようなパニック市場が続いていますが、著名な投資家も「世界の金融危機がそろそろ爆発しそうだ」と予言しています。こうした間にも乱降下する株式市場で膨大な金額のお金があっちへいったりこっちへいったりしながら、実体のない経済が世界を支配しています。そんな無意味なギャンブル遊びから、人々が目を覚ます日も近い、そんなことを彼は言っているのかもしれません。

中国株の暴落

もともと中国の株式市場というものはとても特殊で、ほとんどが共産党の管理下で行われていると言われています。外国人投資家が取引をすることができるB株は、中国人投資家に向けてひらかれているA株の1/10程度と規模が小さいことが特徴です。また、レバレッジ（お金を借りて投資できる金額）も日本では3倍程度なのに対して、中国は10倍とそれだけ動く金額が大きいのは見ての通りです。もちろん、株価が上がればその分返ってくる金額も大きいのですが、それが一旦暴落してしまえば膨大な借金を背負ってしまう可能性もあるのも事実です。
しかしなぜ、それが今まで暴落せずに毎年決まって7％づつ経済成長していかったと言えば、その裏に何があるかは世界中の誰もが当然知っていることです。

その前にあったのは不動産バブル

中国共産党は株式バブルを作り出す前に不動産バブルを起こしました。あの広大な国土にどんどんマンションやらニュータウンを作り、そこに人々がお金を投資することによって人民をコントロールしようとしてきました。
しかしそれも去年になってから下落が続き、バブルがはじけたと言われていました。1億戸以上のマンションの空き室がある状態で、多くのゴーストタウンが出現しているのは数々の週刊誌になどでも取り上げられています。
それから突如としてはじまったのが謎の中国株バブルなのだそうです。

人民元の切り下げ

しかし、近年経済成長が頭打ちになっているにも関わらず株価を釣り上げようとしたためバブル状態となり、少しでも株価が下がると投資家たちは一斉に売却に走り、6月の暴落を招いたと言われています。さらにそのふた月後には人民元の切り下げで世界同時株安を招きました。中国経済の7％の成長率には、もともとかなり余裕があっての数字と思われていたふしがあったのですが、人民元の切り下げなどこうしたことを受けて世界は「実は成長率は7％を下回っているのでは？」との憶測が、こうした事態を招いてしまったともいわれています。

鍵を握るのはアメリカ

リーマンショックの時、救世主だった中国も今回はどうやら期待できそうにない。そうなると最後に世界を救うことができるのはやっぱりアメリカしかいません。そんなアメリカが9月16日～17日間のFOMCで金融緩和策を止めて利上げに踏み切るのかどうかで、その力があるのかないのかが判断される可能性が高いと言われています。
とは言え、投資家たちはその利上げがされようが、先延ばしにされようがすでに織り込み済みとの見方が広がっており、そこで大きな動きは生じないとのムードも漂っているとのことです。
ですが折しも、13日は丁度新月でそれ以降はじまる物事は、月が満ちていくように長続きしていくと昔から言われています。なのでここで米国が利上げに踏み切らず、白けたムードで円高が進み、日経平均が徐々に降下していくなんてことになったらまさに「日本発市場経済の崩壊」のシナリオが幕をあげることになるかもしれません。
しかし今は、複雑に構成されたプログラムによって「強奪する」ような株取引が行われているかぎり、本当にお金が必要とされているところに資金が注入されることはないと感じてしまうのは私だけでしょうか？

参考サイト
http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20150914-00045289-biz_gendai-nb&ref=rank&p=1